ゴリ押し

このブログをご覧の方の中には、意を決して浮気調査の相談を探偵にしてみた、という方もいると思います。

その探偵はどのような対応をしたでしょうか。

経営方針は探偵社ごとに色々あるでしょうが、ゴリ押しで契約しようとする探偵社は要注意です。

 

特に、

「他社で断られた方もぜひ!」

というスタンスの探偵はどうかと思います。

 

他社で断られたということは、ターゲットの警戒心が高まっているということです。

奥さんが「浮気してるんでしょ!?」と問い詰めたくらいであれば大丈夫ですが、浮気夫が探偵の存在を頭に入れているようであれば、調査を成功させるのは困難です。

 

ターゲットが本気で警戒しているのなら、探偵のスキルが高くても証拠を撮れる可能性は低いと思った方がいいでしょう。

 

警戒行動を取られるくらいなら、頑張れば尾行を続けることができますが、ターゲットには「しばらく浮気相手と会わないようにする」という選択肢もあります。

調査期間中にそれをされたら完全にお手上げです。

 

「他社がお断りするような高難易度の調査も成功させています」

と謳っている探偵社もありますが、依頼主は大きなリスクを背負っていることを忘れてはいけません。

 

探偵社の中には、調査の成功率など気にしていなくて、単発の報酬でも入ればいいと思っているところもあるでしょう。

 

「他社で断られた方もぜひ!」

と謳っている探偵社には、

「なぜおたくでは、他社が断るような調査を成功させることができるのですか?」

と聞いてみたいものです。

 

その答えが

「うちには経験豊富な調査員と、最新の機材を揃えていますので!」

というものだったら拍子抜けです。

 

依頼主からすれば、調査員の能力や機材の性能などわかりませんから言ったもの勝ちですし、他社だってベテラン社員や高性能機材は揃えています。

 

喫緊で調査する必要があるのか

急ぐ必要性

「今すぐにでも調査しないといけない!」

という状況は、現実にはほとんどありません。

離婚に応じない限りはチャンスがあるのですから、急ぐ必要はないのです。

 

 

多くのケースでは、調査するのが一ヶ月や二ヶ月遅くなったからといって困ることはありません。

むしろ、何らかの事情でターゲットの警戒心が高まっているなら、2~3ヶ月は行動を起こさず、警戒心を解くことに専念した方がいいでしょう。

その期間で良い探偵を見つけて、満を持して調査した方が小さいリスクで結果をだすことができます。

 

実際、依頼主の話を聞いて

(今調査しても厳しそうだな・・・)

と思うこともあります。

 

探偵を警戒しているターゲットは、後頭部に目がついているようなものですから、それを追って証拠写真を撮るのは難しいです。

 

そういう場合は契約を急かすのではなく、

「1、2ヶ月は期間をあけて調査した方がいいですよ」

とアドバイスすることもあります。

それで2ヶ月後に依頼主が再び来てくれれば会社の利益にもなりますし、無謀な調査をするよりはお互いにメリットがあります。

 

過去に探偵がバレているケース

探偵がバレた

特にターゲットの警戒心が高くなっているのは、探偵がバレてしまったというケースです。

 

探偵の尾行に気付いた浮気夫は奥さんに詰め寄り

「よくも探偵なんて頼みやがったな!」

と怒ることもあるでしょう。

 

一度でも探偵という存在が頭の中に入ると、次からは常に周囲を気にするようになります。

見晴らしのいい場所に車を停めて辺りを見回したり、狭い路地に入っていき尾行がないかを確認する人もいます。

 

そのような状態で調査するのは無謀なので、できれば半年は期間をあけて再調査に臨んだ方がいいです。

 

尾行することで多少の警戒心をもたれるのは仕方ありませんが、完全に探偵の存在がバレたとなると、探偵の腕に問題があります。

「引くべきところでは、ちゃんと引ける」というのが腕の良い探偵の第一条件でしょう。

 

二人一組で調査していると、一人は「追いましょう」と言って、もう一人は「危ないから引こう」と意見が割れることもあります。

それくらい個人の勘や経験に委ねられるもので、突っ込みがちな新人ほどターゲットにバレてしまいます。

 

結果は2の次という会社も存在する

契約書

営業マンのごとく

「今月は〇件以上の契約をとってこい」

「なんでもいいから契約率は8割以上にしろ」

と上司から言われている探偵社もあるでしょう。

 

探偵社の中で腕の良い相談員とは、相談を契約に結び付けることができる人なのは間違いありません。

 

自社の利益のために1件でも多くの契約を取ろうとするのは当然ですし、「食いついた魚は絶対に逃さない」というスタンスの会社もあるでしょう。

 

しかし、探偵は契約件数が結果に結びつくとは限りません。

 

これはシステムエンジニアと営業マンの関係に似ていると思います。

営業マンは契約を取るために、何でもかんでも

「できます。大丈夫です」

と言って契約を取って来るのですが、無理難題を押し付けられるシステムエンジニアはたまったものではないそうです。

 

それでも契約内容を果たすことができればいいですが、契約を果たすことができなければ、そんな契約は無かった方がよかったということになります。

 

探偵も同じで、厳しい状況を請け負って失敗するくらいなら、何もしない方がマシです。

 

分業体制のデメリット

相談員

規模の大きい探偵社だと、相談を受ける人と、現場で調査する人が完全に分業になっているところもあります。

 

調査員は依頼主の顔すら知らないということもあるでしょう。

そのやり方は、効率はいいでしょうが、依頼主からすれば

(ちゃんと調査してくれるのかな?)

と最後まで不安が残ります。

 

それに、調査員が依頼主と会ったことがなければ、

(依頼主のために頑張ろう!)

というモチベーションも湧いてこないでしょう。

 

理想は契約前の段階で、実際に調査する調査員とも話ができることです。

 

「私が責任をもって調査します」

と言われて、その人が信頼できそうであれば、不安はかなり軽減されるでしょう。

依頼主がどれだけ平然を装えるかでターゲットの警戒心が変わりますから、依頼主を安心させることは大切なことです。

 

そして、証拠が撮れたあとも慰謝料やら離婚やらで問題は続くのですから、探偵との信頼関係がなければ微妙な結末になってしまいます。

 

「信頼できる探偵」というバックがいれば、依頼主は最後まで強気で押すことができるでしょう。

しかし、探偵が微妙な存在なら依頼主の決意も揺らいでしまい、妥協した条件で決着するかもしれません。

 

調査の成否だけでなく、その後の展開まで変わるのですから、言われるがままに契約してしまうのは避けたいものです。

よく相談して、本当に信頼できそうだと思ったときに契約しましょう。

 

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